A.T. カーニー

「強い個」から「尖った個」へ — ビジネス・テクノロジー・クリエイティブを越境する

1926年に米国シカゴで創立された世界有数の経営コンサルティングファーム（グローバルブランド名: KEARNEY）。世界45カ国89拠点に5,700名超のコンサルタントを擁し、戦略コンサルティングの草分けとしての歴史を持つ。 ■ 日本オフィスのビジョン「2050年までに、世界中の経営のロールモデルとなる日本を代表する大企業20社、世界に新たな価値を創造する日本発ベンチャー企業200社を生み出す」ことにコミット。 ■ 3段階の成長モデルコンサルタントは「ホンモノの基礎能力を持つ強い個」→「先進企業のCXOから信頼される経営を語れる個」→「ビジネス・テクノロジー・クリエイティブの3領域を越境できる尖った個」へと進化。 ■ 豊富な成長機会先進企業への出向、MBA・テクノロジー・クリエイティブ留学支援、海外オフィスへのトランスファー、個人起業・NPOとの兼業、サバティカル休暇など先進的な制度を整備。 ■ KEARNEY Family 現役メンバーと卒業生で構成される強固なネットワーク。10年・20年単位でキャリア形成の足場として在籍し、日本と世界の産業に貢献することを目指す文化。

企業情報

会社名

A.T. カーニー

設立日

1926年（米国シカゴ）

事業内容

経営戦略コンサルティング（全社戦略・事業戦略・オペレーション改善・デジタル・サステナビリティ・M&A）

URL

https://www.jp.kearney.com/

所在地

東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー23階

資本金

非公開

代表者

関灘茂

従業員数

約5,700名（グローバル）/ 世界45カ国89拠点

企業研究

企業概要

戦略・オペレーション・トランスフォーメーション領域に強みを持つグローバル経営コンサルティング。特に調達・サプライチェーン・製造オペレーションで業界トップクラスの専門性を持ちます。

MBBに次ぐティア1戦略ファームの一角。『The most admired firm（最も評価され信頼されるコンサルティング会社）』を標榜し、戦略とオペレーションの両輪で実装まで踏み込む点が差別化要素。2020年にA.T. KearneyからKearneyへリブランディングしました。

設立年

1926

本社所在地

米国シカゴ（グローバル本部、Franklin Center）

日本法人設立

1972

グローバル従業員数

約5,300名（2024年時点公開値）

拠点数

40カ国以上、60を超えるオフィス

パートナー数

300名超（One Partner, One Vote の独自ガバナンス）

直近売上高

推定約16億ドル（非公開、2022年時点で約16億ドルと報じられています）

経営戦略

『Impact First』を掲げ、戦略だけでなく実装まで責任を持つ支援スタイルを強調しています。Bob Willen CEOは『Kearneyは strong operations focus を持つ pure-play strategy consulting firm』と表現しています。

One Partner, One Vote（パートナー平等投票制）、Passion、Collaboration、Generosity of Spirit、Solidarity、Humanity。『down-to-earth, approachable』な文化を公式サイトで前面に出しています。

Bob Willen CEO（Managing Partner & Chairman、2024年就任）が掲げる戦略方針

1. AI時代の実装パートナーへの進化

Willen CEOは『AIは数十年で最も興奮するテクノロジー進化。脅威ではなく機会』と述べ、AI活用を全社的な重点投資領域に。Microsoftとの中東・アフリカ地域パートナーシップ（2024年）など、実装型AIの提供体制を構築中です。

2. グローバル2桁成長の継続

前任Alex Liu体制下で5年連続2桁成長を達成。Willen体制でもこの成長軌道を維持し、買収を通じたケイパビリティ拡張を続ける方針です。

3. Operations × Digitalの融合

調達・サプライチェーンの伝統的強みに、デジタル・アナリティクス・AIを重ね合わせる戦略。2025年9月にはイタリアに初のヨーロッパ向けデジタル・モデル・ファクトリーを設立、同年11月にはMark Johnson CIO兼Chief Digital Officerを招聘しました。

4. M&Aによるケイパビリティ拡充

2025年1月にProject Partners（独、SAP変革）、2月にIMTEK、その後The Context Network（農業・食料バリューチェーン）を相次いで買収。デジタルとセクター特化の両面で外部人材を取り込み続けています。

5. 創業100周年（2026年）に向けたブランド強化

2020年のリブランディング以降、『Impact First』メッセージを一貫して発信。Management Consulted誌の2026年 Top Ranked Consulting Firmに選出されるなど、ブランドポジションを着実に引き上げています。

近年の注力領域はAI／デジタル、サステナビリティ、サプライチェーン再編、地政学的リスク対応。Global Business Policy Council（1992年設立）を通じた地政学シンクタンク機能も強みです。

事業セグメント

Kearneyの実務はIndustry（業界別）とService（機能別）のマトリクスで構成されています。日本オフィスでは全領域をカバーしていますが、特に自動車・消費財・金融サービスの実績が厚い傾向があります。

Strategy & Top-line Transformation

コーポレート戦略、事業戦略、M&A、CEOアジェンダなど、経営層向けの戦略立案。伝統的に売上の柱の一つです。

日本の職種：ビジネスアナリスト／シニアビジネスアナリスト／アソシエイト／マネージャー等のジェネラリスト職

Operations & Performance Transformation

調達（Procurement）、サプライチェーン、製造オペレーション、コスト構造改革。Kearneyの差別化領域で、MBBでは実現しにくい粒度の実装支援が可能です。

日本の職種：オペレーション特化コンサルタント、ソーシングアソシエイト、サプライチェーン専門職

Digital, Analytics & AI

デジタル変革、データアナリティクス、AI実装。2024-2025年にかけて最も投資が拡大している領域です。Microsoftとのパートナーシップや買収（Cervello、Optano等）で急速に強化中。

日本の職種：デジタルコンサルタント、アナリティクス専門職、AIトランスフォーメーションリード

Sustainability & Social Impact

ESG、カーボンニュートラル戦略、エネルギートランジション、社会的インパクト。Kearneyは2010年に業界に先駆けてカーボンニュートラル運営を達成しています。

日本の職種：サステナビリティ・プラクティスメンバー

Industry Practices

Aerospace & Defense、Automotive、Consumer & Retail、Energy & Resources、Financial Services、Healthcare、Technology、Public Sectorなど。業界横断の知見が各プラクティスに蓄積されています。

日本の職種：業界別担当コンサルタント

Global Business Policy Council（GBPC）

1992年設立のシンクタンク機能。University of PennsylvaniaのTop Think Tankランキングで世界4位に位置付けられた実績を持ち、Foresight／地政学／グローバルCEO RetreatをKearneyブランドの知的資産として運営しています。

日本の職種：シニアリサーチャー、エコノミスト、グローバルアドバイザー

人材哲学

人材哲学の根幹

Kearney公式サイトは『Our people make us who we are: down-to-earth, approachable individuals』と宣言しており、『気取らず、現場感のある人材』を自社カルチャーの核に据えています。MBBと比べてフラットで協調的な雰囲気を強調する点が特徴です。

パートナーシップ文化

『One Partner, One Vote』を貫いており、300名超の全パートナーが役職やシニアリティに関係なく等しい投票権を持ちます。MBBと異なり、シニアパートナー優位ではない真の平等パートナーシップ制度です。これはKearneyが繰り返し強調する文化的アイデンティティの一つ。

リーダーシップ育成モデル

『Roll up our sleeves and strengthen your organization』を標榜し、アドバイスだけでなく実装まで伴走するスタイル。新卒ビジネスアナリストでも比較的早期に現場での意思決定に関わる機会が多い傾向があります。

アルムナイ（元社員）ネットワーク

グローバルなアルムナイネットワークを持ち、Fortune Global 500の経営層・事業会社幹部・スタートアップ創業者など多方面に人材を輩出。日本オフィスのアルムナイは事業会社・PEファンド・スタートアップ経営層に厚い層を形成しています。

ダイバーシティへのコミットメント

Impact NetworksとしてRacial Justice、Gender Equity、LGBTQ+等の各種ERG（Employee Resource Group）を運営。World Economic Forum の Alliance of CEO Climate Members および Racial Justice in Business にも参画しています。

careerFlexibility

Practice（業界・機能）間のローテーションは柔軟。個人のキャリア志向に応じた配属調整が可能で、中東・欧州・アジアへのセカンドメントも制度として整備されています。

coreValues

カーニー公式（jp.kearney.com）より: 創業者が掲げた「Essential Rightness（本質的な正しさ）」と「Tangible Results（目に見える成果）」がDNA。求めるのは「創造と変革のリーダー」。尖った個のパッションを重視し、何者であり仕事を通じて何を成し遂げたいかが問われ続ける。KEARNEY Familyとしてのフラットな一体感。OpenworkとDiamond共同調査「社員からの評価が高い企業ランキング」1位。

直近の主要動向

直近の主要な経営トピック（2025年〜2026年）

2026年創業100周年。Management Consulted誌の『2026 Top Ranked Consulting Firm』に選出され、ブランドポジションを強化中。
2025年11月 Mark Johnson を Chief Information & Digital Officer として招聘。社内DXと外部向けDX提案の両面を統合するポジション。
2025年11月 Roland Scharrer を Digital, Analytics & AI プラクティスのパートナーとして招聘（元AXA）。
2025年9月イタリアに欧州初のDigital Model Factory を100万ユーロ超の投資で設立。
2025年2月 IMTEK Inc.（米国）を戦略的買収。
2025年1月 Project Partners（独、SAP変革・大規模IT PM）を買収し、ヨーロッパのデジタル・IT領域を強化。
2024年 Bob Willen が Managing Partner & Chairman に就任（前任 Alex Liu から）。Willenは1995年入社の叩き上げで、元航空宇宙エンジニアという異色の経歴。
Microsoft との中東・アフリカ地域パートナーシップを継続拡大。AI導入のラストマイル実装で成果を蓄積中。

情報源

・Kearney 公式サイト（About us、採用ページ、リーダーシップページ）

・Kearney Japan 公式サイト（www.jp.kearney.com 採用ページ、関灘茂代表取締役メッセージ）

・Kearney 2024年5月 PR Newswire『Kearney Elects Bob Willen Managing Partner and Chairman』

・Consultancy.in 2024年12月 Bob Willen インタビュー『manufacturing, capability centres and Kearney's growth in India』

・Kearney 2025年1月プレスリリース（Project Partners買収）、2025年2月プレスリリース（IMTEK買収）

・Consultancy.uk 2025年11月『Mark Johnson joins Kearney as chief information and digital officer』

・Umbrex『Overview, Profile and History of Kearney』（事業構成・売上・従業員数）

・Management Consulted『Kearney Firm Overview: Culture, Careers, and Case Interviews』（2026年 Top Ranked Consulting Firm）

・OpenWork公開年収データ（職位別）、OpenMoney公開年収データ

最終更新：2026-04-16

非上場ファームのため詳細な財務データは非公開。Bob Willen CEO（2024年就任）の公式発言とKearney日本オフィス関灘代表の公開インタビューを一次情報として使用。2026年に創業100周年を迎える節目で、2020年のリブランディング（A.T. Kearney → Kearney）以降、デジタル・AI領域への投資を急拡大しています。